ニューヨークのアラフォー、キャリーが愛用。アンチエージングの万能サプリはレスベラトロールとシトルリン。トランス脂肪酸フリー無添加DHA+EPAも

インフルエンザ・人獣共通感染症(sarsなど)

新型インフルエンザA(H1N1)(豚インフルエンザ)(スワイン・フルー)(フリュ)発生から現在までの経過


    最初に感染が拡大したメキシコシティ(Mexico City)

    【豚インフルエンザ発生(4/24)から、新型インフルエンザA(H1N1)となった現在までの経過】

    (11/27)
    免疫力増強剤入り新型インフルエンザ・ワクチン:信頼されない10の理由。
    (世界の健康ニュースにも同じ記事が在ります)

    新型インフルエンザH1N1のワクチンは6月のパンデミック宣言以来、世界的に需要が急増。
    鳥インフルエンザH5N1のために開発をしていたワクチン応用で量産できるために、開発スピードは速かったものの、短期間での安全性確認は所詮無理。安全性確認が未熟なワクチンを使用せざるを得ない状況です。
    従来型の製造方式で生産されたワクチンでさえ相当な期間の安全性確認テストが必要ですが、
    緊急事態との認識で大量生産が可能な新方式のワクチンが出回ることになり、安全論議が沸騰しています。
    現在のところ生産量の多いグラクソ・スミス・クライン社(GSK)のパンデムリクス(Pandemrix)、ノヴァルティス社のフォセトリア(Focetria)が新方式による代表的ワクチン。
    双方ともに日本が輸入契約を結んでいるものだけに事態は深刻です。
    カナダで生産されたグラクソ社の新ワクチン(Arepanrix)の副作用がこれまでの3倍発生し、安全問題はさらにヒートアップ。ArepanrixはカナダGSK社のブランド名でパンデムリクスと同じワクチンです。
    現段階では基礎疾患を持たない健康な成人は様子を見ることを推奨せざるを得ない状況です。
    新型感染により重篤な結果が予想される方は、医師とよく相談して接種されたらよいと思います。国産など、従来型製造法のワクチンを接種出来る方はこの限りではありません。
    日本が輸入しようとしている新型インフルエンザ・ワクチンの大半は問題になっている新製造法のワクチンです。


    1.  
    細胞工学の新製造法で作られたインフルエンザ・ワクチンは歴史がなく、通常は数年以上かかる安全性確認の治験時間が無い。

    2.
    ワクチン製造会社が事故発生に対しては賠償責任の国家保証を求めている。

    3. 
    緊急事態として先進各国では特別立法をしているが、法の目的はワクチンの製造責任を問わないこと、事故に対する国家の賠償。

    4.  
    保険会社がワクチン医療従事者の事故保険に対して、事故の国家補償がえられない場合には引き受けないとの情報。

    5.  
    医療先進大国の米国が免疫力増強剤(アジュバント:Adjuvant)を嫌った。過去に抗炭疽病ワクチンで免疫力増強剤が疑われる副作用大量発生の経験があるからといわれる。結局は大量生産の必要性から増強剤を使用せざるを得ないようであるが、米国独自の手法で処理するという情報。

    6.  
    ドイツ、フランス、オーストラリアなど医療先進国も量産の必要を認めているとはいえ、基本的には新製法によるワクチンを信頼していない。世界的な新型用ワクチン不足の中、日本がグラクソ、ノバルティスと大量購入契約できたのは、欧米が安全確認できない新製法ワクチンを嫌ったためとの情報。

    7.  
    緊急で行なわれている安全性確認の治験も、実施数が少なく、期間も短いために信頼性に欠ける。

    8.  
    ワクチン製造会社の新ワクチン発表プレスリリースは、「将来の事故発生は予測できない」としている。

    9.  
    各国共に政府関係者などが優先的に従来型製造法によるワクチンを接種しているという情報があり、各国民が安全性に懐疑的。接種希望者も少ないといわれている。

    10. 
    各国共に妊婦、幼児、乳児など弱者には従来型製造法のワクチンを接種している。  国内製造会社は従来型の製造法のみ。増強剤も使用していません。

    *国産のインフルエンザ・ワクチン生産量は2,000万人分以下が限度で、それ以上は輸入せざるを得ません。
    ワクチンは利益算出が難しいために、内外共に生産会社が限定されます。


    (8/30)
    日本における感染者総数は推計100万人をはるかに超えています。学級閉鎖数も1万を超えて拡大中です。感染拡大は寒くなるこれからが本番。天井が予測できないパンデミックそのものですが、感染者数が減少に転ずるまでは現況報告は中断いたします。

    (8/30)
    新型インフルエンザA(H1N1)感染者は全世界で35万人以上が確認され、死者は2,000人を超えました。感染者の実数は5-10倍でしょう。WHOも日本の感染拡大が早いことを懸念しています。
    ここへきて、感染症の知識が普及していない島国日本の弱点が表面化。
    新型インフルエンザ・ワクチンの量的確保、安全性の騒ぎが広がっています。
    人獣共通感染症に敏感な欧米人はワクチンへの関心が高く知識も豊富で準備は迅速。
    それでも新型インフルエンザ・ワクチンの安全性確認、量的確保には苦労しています。
    このような現実では海外よりのワクチン大量確保は困難。
    新しいワクチンは安全性の確認にも時間がかかります。
    厚生労働省が当初公表した5千万人分のワクチン確保は当分の間は困難と見るべきです。
    「ワクチンの開発と製造法」
    「ワクチンの製造特許と問題点」


    現状では予防に重点がおかれた対策が広報されていますが、老人、幼児を除き外出をしなければならない人は「感染不可避」を前提に考えるべきです。
    新型インフルエンザ・ワクチン接種が無理ならば、自己責任で対策を講じるしかありません。

     従来型ワクチンの接種。
     肺炎球菌ワクチンの接種。
     過労を避ける。
     充分な睡眠。
     適度な運動。
     免疫力を高める栄養充分な食事(野菜、果物、乳酸菌、魚類、肉類)
     免疫力強化サプリメントの摂取


    従来型のワクチンは新型用生産増強により減産となりますが、複合的に感染しないよう確保に努力してください。
    野菜、果物はポリフェノールが豊富な種類を選択。ポリフェノールは色素で判別できます。
    免疫力強化のサプリメントはプロポリス、ビーポーレン、スクワレン、レスベラトロール、シトルリン、セサミン、ビタミン・ミネラルが推奨できます。
    感染後は早期発見によるタミフル、リレンザの投与が重要です。突然の高熱はまず感染を疑うべき。ただし感染後24-40時間くらいは検査による反応が陰性のことが多々ありますので、再検査が必要です。


    (8/21)
    厚生労働省が新型インフルエンザ流行宣言。米国は7月24日で、新型A(H1N1)の統計集計を止めましたが、日本もすでに新型集計はナンセンスな状況。
    従来型を含めて、インフルエンザ感染者数は医療機関が関わり、検査済みのケース集計しか出来ず、実数とは大きく乖離します。米国の例に倣えばこの時期にインフルエンザが流行するのは異例、新型だからこそです。

    現在、感染するインフルエンザは新型A(H1N1)がほとんどでしょう。推計10万人を超えたとの発表ですが、プロスポーツ、高校野球など、集団生活で感染者が拡がっていることから類推すれば、新学期後は数十万人となってもおかしくありません。

    死者は3人が報告されていますが、基礎疾患(持病)を持つ方が重症になるのは従来型も同様。インフルエンザ関連の死亡者は例年、2千人前後といわれます。
    厚生労働省はワクチン準備について楽観的でしたが、受精卵を使用しない生産方法はまだまだハードルが多く、それほどの量産は期待できません。
    ワクチンを使用できない人の場合は感染を前提に対策を考える必要が在ります。
    家族の全てが外出する必要が無いケース以外は、感染を避けることが不可能に近いと考えるべきです。


    (7/24)
    7月24日を最後に米国CDCは新型ウィルスA(H1N1)の感染状況統計を中止、下記の表が最後の発表でした。急速に拡大する感染地域と感染者数についていけなくなったからとのこと。
    感染者総数の発表はしましたが、実際には把握できないほどの数字だそうです。今回のウィルスは過去に6ヶ月かかった感染範囲を6週間でカバーしてしまうほど感染スピードが速いのが特徴で、現在も急速に拡大中。今後は変異ウィルスを全力をあげて追跡するとのことです。


    タミフル耐性(オセルタミビル:oseltamivir)ウィルスについては、日本、香港、デンマークで数例が発見されたとの事ですが、問題にする段階ではないようです。タミフルが効かずにリレンザ(ザナミビル:zanamivir)は有効というところがおかしいとの意見もあるようです。
    現在調査中との事ですがCDC,WHOともに懐疑的なようで、従来通り、タミフルが最有力な医薬品としています。


    7月10日現在の感染者数と死亡者数(感染の多い主要な州のみ)
    上段が感染者数、下段が死亡者数

    California 3161
    52

    Connecticut 1581
    7

    Florida 2188
    12

    Illinois 3357
    15

    Maryland 732
    3

    Massachusetts 1343
    5

    Michigan 515
    8

    Minnesota 660
    3

    New Jersey 1350
    14

    New York 2670
    57

    Oregon 465
    5

    Pennsylvania 1914
    8

    Texas 4975
    24

    Utah 966
    14

    Washington 636
    4

    Wisconsin  6031
    5

    全米の統計
    確認された感染者総数:40,617
    死亡者:263


    (7/10)
    狂乱的だったマスクの奪い合いも忘却の彼方。売り場にはマスクが溢れています。熱しやすく醒め易いのはいつもながらですが、新型インフルエンザは予想に反しシーズンオフである北半球でも拡大が続いています。世界の70カ国以上で死者が420人以上、統計の比較的確かな米国では感染者総数3万7千人を超え、死者は211人になりました。
    日本も感染者総数が2千2百人を超え、急速に拡大していると言われます。インフルエンザは受診しない感染者が数十倍、数百倍以上になるといわれますからウィルスの変異は着実に進行していると認識すべきです。WHOのパンデミック宣言(フェーズ6)は、この確認できない感染者が膨大になっているとの推測からです。


    (6/20)
    新型インフルエンザが遺伝子に変異を起こしていることが確認されて、再び国民の関心が高まってきたのは喜ばしい傾向といえます。
    報道されている上海のケースでは、新型豚インフルエンザの8つの遺伝子の一つ(PB2)が冬場の鼻、のど粘膜の体温で感染が拡がる(増殖する)タイプに変異(ミュータント)していました。関係筋が恐れるのは同タイプA(H1N1)のスペイン風邪流行時に、同様な変異(E627からE627K)後に若い人が免疫過剰反応(サイトカイン・ストーム)を起こし、肺の炎症などで多数の死者が出たことです。


    (6/12)
    新型インフルエンザはWHOにより「世界的大流行:パンデミック」が宣言されましたが、
    弱毒性という言葉が独り歩きして警戒心が薄いのが気になります。
    インフルエンザは統計が非常にとり難いのが常ですが、新型は一般の人が想像する以上に感染者が多く、健常者にも死者がでていることに注目すべきです。
    調査統計が最も進んでいるだろう米国では感染者17,850人、死者が45人。大都会を抱えるニューヨークの死者が13人という数字を重視する必要があるでしょう。他の州に較べ、感染者数の1%を上回ります。人口過密な首都圏で1万人の感染者が発生すれば100人以上が死亡することになります。ワクチンやタミフルは誰でもが利用できるわけではありません。


    (5/28 )
    米国では都市部のインフルエンザ活動が収縮し始めましたが、インフルエンザ様疾患(influenza-like illness )は相変わらず通常年よりはるかに多く、収まっていません。
    現在は地方都市でインフルエンザの拡大が見られますが、この時期に流行しているインフルエンザはほとんどが新型と見て良いようです。
    いずれにせよ、感染者数が多いために、新型と死亡者の因果関係は明白ではなく、新型も夏までは収束できないとの見通し。
    そして次のシーズンに、この新型がどのように変異するだろうかという予測もたっていません。日本は初期に厳格に対応したからこそ拡大が防げたのです。急に楽観論が主流となりましたが、本番はこれから。小休止のチャンスをいかし、これからの対策こそ重要です。


    (6/6)
    北半球のメキシカン・インフルエンザ(A(H1N1)は夏が近づき、収束期に入ったといわれます。5日現在の感染者公表データは、世界で21,940人、死者150人。
    しかしながら、専門家は油断していません。統計は国別の検査キット普及状況に大きく左右される上に、届けのない軽症患者が大部分ともいわれるからです。
    シーズンに入った南半球ではチリで死者が発生。
    アルゼンチン、ブラジル、オーストラリアなどに波及
    しており、拡大は必至。
    北半球各国はA(H1N1)、 A(H5N1)(鳥インフルエンザ)のリアソータント変異を警戒しなければなりません。
    インドネシアで猛威を振るった鳥インフルエンザは再びエジプト、中国、ベトナムで死者を発生させています。


    (5/9)
    「メキシカン・インフルエンザに日本人初の感染者!!」は想定の範囲内。毒性の強弱云々はナンセンスですが、インフルエンザウィルスの知識を深めれば、慌てる必要が無いのがわかります。
    実は本番はこれから。変異した第二波、第三波やアジアの新型A(H5N1)が予期されます。アジアで新型となれば誰もが免疫を持たず、感染スピードは想像以上。
    持病やアレルギーのある人は予備知識を深め、抵抗力増強など、対策を急ぐべきです。


    (5/7)
    豚肉は安全かどうかという議論がありますが、危険性を持つことは事実です。
    WHOと米国農務省(FAO)、国際獣疫事務局(OIE)の共同安全宣言がありますが、「規則どおり衛生的に調理された豚肉」「感染が疑われる豚を食肉処理しない」という前提です。実際にははかなりハードルの高いことを宣言しているのです。
    ウィルスは加熱で消滅しますが、調理時にサラダなど他の食材が汚染される可能性が小さくありません。
    生産業者、生産地などがトレースできない豚肉の購入、不衛生なレストラン、食堂は要注意です。これを機会に下記記事を参照してください。

    ▼2007年09月11日:「ジビエ料理の実体とE 型肝炎の危険性」


    (4/30)
    WHOは日本時間の今朝になりパンデミック前夜を発表しました(phase 5).
    日本の状況は変わりませんから慌てることはありませんが、遊びの海外旅行、国内も混雑している場所での遊びは中止がベストです。 CDC(米国疾病管理センター)では4月30日現在、米国内での発生を下記のように91人と公表しています。死者は1名。海外ではメキシコからの帰国者から感染が確認されているケースが続出していますが、死者は無くとも、ウィルスの亜型が不明な状況では強毒型として警戒すべきです。CDCではすでにウィルス・タイプの見当がつき、WHOがフェーズ5に引き上げたのかもしれません。
    Arizona: 1
    California: 14
    Indiana: 1
    Kansas: 2
    Massachusetts: 2
    Michigan: 2
    Nevada: 1
    New York: 51
    Ohio: 1
    Texas: 16 (1 death)
    米国で確定患者発生が多いのは検査技術が進んでいることもあります。米国は国連(WHO)の感染症関連で指導的な立場にあり、鳥インフルエンザを含めて最も進んだ研究陣を擁しています。
    検査技術が遅れている国が多々在りますから、中南米、アジアを含めて新型インフルエンザに注意すべきです。新型ウィルス発生は、中国、インドネシア、ベトナムも要注意地域です。


    (4/29) 
    インフルエンザウィルスの亜型(strain)(株)を同定するには相当の時間がかかります。ワクチン製造はウィルスの同定が完了するまではスタートが不可能ですが、過去のパンデミック発生時とは環境が大きく異なります。過度の心配は不要。本質的には過去に出現したアジア風邪などのパンデミック・インフルエンザと変わりありませんが、防疫体制には格段の進歩があります。
    危険に近づかず、飛沫感染、接触感染を防止するとともに、体の免疫力強化が最も重要です。感染しても早期発見ならばタミフルなどの特効薬があり、今回のケースにも有効なことが確認されています。体に免疫力があれば現在の医学では死に至ることはありません。



    (4/28)  
    メキシコの死者が急増し、短期間で150名を超えたことからWHOでは強毒の新型インフルエンザA(H1N1)と断定したようです(phase 4)。


    (2009/4/24) 
    メキシコ・シティー首都圏で発生している豚インフルエンザ様感染症はインフルエンザ・シーズンの末期だけに、専門家は異常さを感じているようです。

    4月24日現在、調査中のために詳細な酵素の株型(A/H1N1の亜型といわれる)、死亡者総数は不明確ですが、感染者1,500名以上、死者は100名を超えるともいわれ、致死率が高い強毒型と報告されています。
    (豚のA/H1N1型は亜型、またはリアソータントによるシフトで強毒型に変異している可能性が大です)
    すでにメキシコに近いカリフォルニア州サンディエゴ、テキサス州サンアントニオにも飛び火。新型インフルエンザに変異している可能性があるために、米国CDC関係者、WHO関係者も成り行きに注目しています。
    人口密度の高い首都圏、大都市での発生だけに、米国、メキシコに渡航する方は細心の注意が必要です。WHOではタミフル、リレンザが有効と発表しています。